PayPalに登録しないで支払いは可能？PayPalで支払う際の注意点

Yumiko Kijima

2020年4月28日（1年以上前に更新）

この記事は4分で読めます

送金や支払いに世界中で使われているPayPal（ペイパル）。特に海外では、ネットショッピングの決済などにPayPalがよく使われます。

便利なPayPalですが、アカウントを作ることなく利用することは可能なのでしょうか？「PayPalは滅多に使わないから登録したくない」と考えている人も多いかもしれません。しかし、結論から言うと日本ではPayPalに登録しないで支払いすることはできません。

この記事では、PayPalの基本的な使い方と注意点を解説します。さらに、PayPalに代わる選択肢としてWiseも紹介します。

日本では、PayPalに登録しないで支払いすることはできない

残念ながら、日本ではPayPalアカウントなしで決済することはできません。言い換えれば、PayPalを使って支払い・送金したい場合は、必ずアカウント登録をする必要があります。（例えば、アメリカではPayPalアカウントがなくても支払いが可能です。）

日本のPayPalでは、ウェブサイトでの決済、友人への送金、またはPayPal.Meでの請求に対する支払い、いずれの場合であってもアカウントを持っていることが必須となります。¹⁻²

PayPalで支払いをする際の手数料・注意点

PayPalでは、日本円・日本のアカウント間の送金や支払いは無料。つまり、日本円でカード・銀行口座から支払う場合、手数料は無料です。³

海外とのやり取りにPayPalを利用する人も多いかと思います。しかし、海外送金や海外通販での外貨決済に使う場合、PayPalでは通貨換算手数料というコストが支払い額の4%または3%かかることに注意が必要です⁴。これは、PayPalの為替レート自体に含まれているので気づきづらいコストと言えるでしょう。

PayPal以外の選択肢として、Wiseなどを検討してみてもいいでしょう。

🔍海外送金の比較（PayPal vsWise）

海外送金の真のコスト

🛍海外通販などの外貨支払いの比較（PayPal vs Wise）

手数料例
PayPalで1,000ドルの買い物をする場合にかかる通貨換算手数料（4%）：40ドル相当の日本円　 Wiseデビットカードで1,000ドルの買い物をする場合にかかる両替手数料（0.6%）：6ドル相当の日本円

PayPal以外の選択肢も考慮して、自分に合ったサービスを使えるといいですね。

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PayPalでの支払い方法：銀行口座かカードの登録が必要

PayPalでは、事前にPayPalに自分の支払情報を登録しておけば、相手にその情報を伝えることなく、PayPalにログインするだけで決済することができます。

PayPalに登録できるのは、

銀行口座
クレジットカード／デビットカード

のいずれかになります。商品やサービスに対する支払いの場合はどちらでも問題ありませんが、友人や家族などへの個人間送金を行う場合は、必ず銀行口座を登録している必要があります（カードでは個人間送金はできません）。

いずれの場合も相手に個人情報が伝わることはないので安心ですね。

PayPalのより詳しい使い方はPayPalの使い方をご覧ください。

PayPalは安全なの？

PayPalは1998年にサービスを開始し、現在までに世界200カ国以上の国と地域から3億人以上のユーザーが利用しています。⁵

PayPalの最大の特徴は、送金する相手に自分のカードや口座の情報が伝わらないことです。そのため、ネットショッピング時にカード情報を入力したくない、という人に最適です。また、買い手保護制度もあり、購入した商品が届かないなどの問題があった場合に補償を受けることができます。⁶

近年、PayPalをうたった不審なフィッシングメールの被害が報告されています。これらはなりすましによる詐欺メールであり、PayPalがメールで個人情報を尋ねることはありません。このような被害に注意して、安全にPayPalを利用するといいでしょう。⁷

まとめ

日本のPayPal（ペイパル）では残念ながら、アカウントなしで決済することはできません。PayPalを使った支払いの予定がある人は、アカウントを新規登録する必要があります。

PayPalを使って外貨の支払いを行う場合、高額な通貨換算手数料に注意が必要です。お得に外貨での買い物をしたいなら、Wiseのデビットカードを検討してみてもいいかもしれません。

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ソース

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。

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